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渡邉 憲夫
火災, 58(2), p.11 - 16, 2008/04
原子力施設に対しては、火災の発生防止,検知及び消火並びに影響の軽減という3つの方策を適切に組合せて、火災により原子力施設の安全性を損なうことがないよう設計することが求められている。本稿では、米国原子力規制委員会(NRC)による火災事例の分析結果と、海外の原子力発電所における幾つかのケーブル火災とタービン火災についてその概要を紹介した。NRCの分析結果から、火災事例の多くがタービン建屋で起こっていることが示され、また、過去の事例から、タービン建屋での火災では発電機に使用される水素が漏れ出しそれに引火して爆発が起こったり、タービンミサイルや火災によって設備が損傷し消火水と相まって溢水を引き起こすなど事象が複雑化するという特徴がある。一方、ケーブル火災については、電気機器への影響を懸念して水による消火を迅速に行うことができず、延焼により多数の区画に火災が広がるという特徴がある。以前は大きな被害をもたらした事例があるものの、その後、ケーブルの物理的分離や不燃性/難燃性材料の使用など火災の発生防止と拡大防止の対策が取られ、発生件数は著しく減少し、大きな被害を受けることもなくなってきている。
石川 浩康; 堂田 哲広; 宮原 信哉
火災, 55(1), p.50 - 60, 2005/00
旧動燃時代を含め、これまでにサイクル機構で行ってきたナトリウム火災研究に関して解説記事としてまとめた後半分の内容。
石川 浩康; 大野 修司; 宮原 信哉
火災, 54(6), 43-49 Pages, 2004/00
旧動燃時代を含め、これまでにサイクル機構で行ってきたナトリウム火災研究に関して解説記事としてまとめた前半分の内容。
